COVID-19のパンデミックが引き起こした”新しい世界秩序”は完全に有効であり、職場は丁寧に対応している。Gizmodoが報道した。
グーグルは火曜に新しいツールを発表した。このツールを使用すると、従業員が会社のどこで仕事をするか、どの支社に勤務するか、あるいは完全に離れた場所にいるかについての問い合わせを行なうことができる。
グーグルCEOのサンダーピチャイは、従業員の20%が恒久的にリモートで作業できるようにして、さらに20%の従業員がグーグルのオフィスで自由に作業できるようにする計画を発表してから、わずか1カ月後に新しいツールが導入された。
この計画では、残りの60%の従業員は週に数日オフィスキャンパスで作業し、残りの日数はリモートで作業することになる。こうしたハイブリッドな方法は他の多くの企業が健闘しているものと同じであり、従業員がオフィスにいることがいかに重要でないかを効果的に証明している。つまり公共交通機関との間で1日3時間汗を流さなくても済むし、もっと言えばパジャマで”勤務”できる。
グーグルの広報担当者は「新しいハイブリッドワークプレイスでは、より多くの従業員がどこで住みどのように働くかを検討している」と述べた。すべての従業員が新しい遠隔地への移動をリクエストできるツールとなっている。
こうした取り組みはシリコンバレーならではとも言える。例えばニューヨークのJPモルガンは9月までにオフィスに戻るように指示していて、真逆の動きを見せ始めている。自宅にいながらニューヨークと同じ給料は与えないということだ。グーグルの場合は給料がどのように変化するかも注目だ。✒