Cnetの記事一覧

　Apple Watchに装着するタイプのWristcamというカメラは、海で遊ぶ際にもシャッターチャンスを逃さない。Cnetが報道した。 　Cnetの記者は1年半ぶりの休暇でWristcamを持って出かけた。独自の充電器を備えている。今年初めに利用可能になったWristcamは、Gear 2と同様のアイデアながらはるかに高度な機能を備えているという。 　腕時計タイプの小さなサイズにも関わらず、前面と上向きのデュアルカメラを備えている。前方と自分の両方を撮影できるということだ。撮影した静止画やHDビデオはアプリと同期し、iPhoneのフォトライブラリにインポートできる。 　一見便利そうに見えるが、Apple Watchとは別に充電が必要だ。ストラップの部分が奇妙に膨らんでいる。内部ストレージは8GBあり、Wristcamのアプリを通じてアップロードされるまで保持される。そのアプリからフォトライブラリにインポートする流れだ。 　1週間の休暇中にWristcamで撮影した水上ショットを見ると、本当に楽しかった。iPhoneに防水性があると言われても信じないし絶対に海や湖に持っていこうとはしなかったが、Wristcamは違った。定格はIP68でApple Watchほど防水性があるわけではないものの、最大1mの水没に30分間も耐えられるのだ。あえて試そうとはしなかったが。 　WristcamはAmazon.comで売られている。日本のAmazon.co.jpでも販売されているが、価格がやや高めだった。 　大事なメインの端末が防水性だと言われても、何となく海中での使用に躊躇してしまう気持ちは非常に分かる。カメラの性能も外向きは8Mピクセル、自撮りは2Mピクセルとのことで申し分ない。ビーチリゾートや南国での休暇にぴったりのソリューションと言えるだろう。✒

　マイクロソフトの従業員は、9月以降はワクチン接種証明を提示しなければ米国のオフィスに入ることはできない。Cnetが報道した。 　同社はまた、アップルやグーグルと同様にオフィスの再開時期そのものを9月7日から10月4日に延期した。デルタ型の感染が世界的に広がるのを受けての措置だ。 　マイクロソフトの広報担当者は「パンデミックが始まって以来、従業員の健康と安全を最優先に考えている。すべての従業員、ベンダー、および建物に入る人すべてに予防接種の証明が必要になる」とCnetに対する電子メールの中で述べた。　　ただし、病気やその他宗教的な理由がある場合はワクチンを接種せず自宅から来年1月まで働くことができるという。免疫を持たない要介護の家族や若すぎてワクチンを接種できない子供の親なども該当する。 　オフィスを訪問する際に接種証明提示となれば、同社と取引するだけでもワクチンが必要となってくることになる。大きな変化と言える。米国以外のオフィスではどうなるのか、また一時的に免除された従業員が1月以降どうなるかといった部分は明らかにされていなかった。✒

　ここ最近のCOVID-19の症例増加に伴いCDCのガイドラインを慎重に考慮した結果、ツイッターはオフィスの一時閉鎖を決めたようだ。Cnetが報道した。 　ツイッターの広報担当者は、水曜日の声明でニューヨークとサンフランシスコのオフィスを閉鎖するとともに将来のオフィス再開を一時停止すると述べた。 　これに先立ち米国のCDCは高い感染率の地域に住んでいる場合、屋内でのマスク着用を再開するよう推奨した。この方針変更は一部のツイッター従業員がオフィスに戻ったのと同じタイミングで実施される。 　一方グーグルは水曜日にオフィスでの作業再開にはワクチン接種が必要であると述べ、出社義務については10月まで延期した。アップルはApple Store内ではマスクが必要になると述べている。 　米国での感染者数の増加に伴いハイテク巨人が相次ぎ対応を表明した形だが、これに留まらず多くの企業がオフィスの再開に躊躇するものと思われる。ワクチン接種を済ませて再開するか、そうせず閉鎖するかの二択になりつつある。✒

　ロビンフッドが上場するが、その価格は想定されたレンジの中で最も低い値の38ドルだった。Cnetが報道した。 　ロビンフッドは予測されていた38ドルから42ドルの範囲で5,500万株を販売した。同社はまたIPO株式の一部をアプリユーザーに販売する珍しい動きにも出た。"HOOD"のシンボルで、木曜日から取引開始される。 　このアプリは株式、オプション、および仮想通貨の取引を行なうことを可能にしていることから若者に人気がある。当期純利益は9.59億ドルで、6月30日現在2,250万件のアカウントが存在するという。 　ビットコイン価格やミーム銘柄などが低迷期を経てからの上場だったためか、IPO価格は控えめとなったようだ。コインベース株と同様にIPOが天井にならないかが注目されている。✒

　グーグルと独占禁止法に関する規制当局や検察との戦いは激化したが、それでもハイテクの巨人は凄まじい利益を計上している。Cnetが報道した。 　6月30日までの四半期決算で、グーグル親会社のアルファベットの売上高は618.8億ドルとなりアナリスト予想の561.5億ドルを上回った。四半期収益としては過去最大を更新したようだ。 　1株当たりの利益は27.26ドルで、これまたアナリスト予測の19.34ドルを上回っていた。 　CEOのSundar Pichaiは声明で「第2四半期は消費者のオンライン活動の増加と宣伝支出の幅広い伸びを反映している」と述べた。 　バイデン政権はシリコンバレーの巨人への独占禁止法調査を強化している。検索やオンラインアドバータイジング、Androidなどあらゆる面でグーグルの優位性を調査するために合計36州が訴訟を起こしている。 　独占禁止法の調査に追い風を与えかねない好決算だが、株価は気にせず上昇しているようだ。バイデン政権の今後の対応に注目が集まる。✒